GISデータ・オープンデータサイトまとめ
GISデータやオープンデータを収集する際によく利用するサイトを整理しました。
目次
地理空間情報に特化したサイト
G空間情報センター
地理空間情報活用推進基本計画（2012年3月 閣議決定）をもとに設立されたGISデータのカタログサイト。国が設置し、現在は後述のAIGIDが運営する準公的なサイト。他サイトで公開されるオープンデータや民間企業の商品データも横軸検索できるのが強み。もちろんG空間情報センター独自のオリジナルコンテンツもある。
運営
一般社団法人 社会基盤情報流通推進協議会（AIGID）
2011年に、日本を代表する地理空間情報の研究機関である東京大学空間情報科学研究センターを中心に設立された組織。多くの業界を代表する企業も運営に参加。
留意点
オープンデータも有償データも存在。ライセンスもデータごとに異なるため要確認。
GISホームページ（国土数値情報・位置参照情報ほか）
国土交通省 国土政策局 国土情報課が開設した国土数値情報などがダウンロードできるサイト。このうち国土数値情報は、国がGISデータとして整備した国土に関する基礎的な情報のうち公開可能なものを無償提供しているサイト。行政区画データや地形データ、地価、都市計画決定情報、公共施設情報など充実。
https://nlftp.mlit.go.jp/index.html
運営
国土情報提供サイト運営事務局（国交省内の関係部署）
留意点
政府標準規約に則ったデータが多いが、独自ライセンスも多く存在するためライセンスはデータごとに要確認（商用不可なデータも存在）
e-Stat 地図で見る統計（統計 GIS）
総務省の公開するサイト。国勢調査データなどを公開しているサイト「e-Stat」のうち、GISデータに特化したのがこのサイト。5年に1度の国勢調査の結果公表に合わせてメッシュデータや小地域データ（≒町・字レベルの境界データ）が公開されます。
運営
総務省統計局が整備、独立行政法人統計センターが運用管理。
留意点
政府標準利用規約（第2.0版）に準拠。CCBY 4.0 国際を選択することも可能。
オープンデータサイト
公共交通オープンデータ
国内最大級の公共交通データの公開サイト。東京都が主体的に運営参画しているが、都内の事業者だけでなく国内各地の事業者がデータを公開している。GISデータに限らず広く交通データが公開されている（バスデータの国際規格GTFSデータや、マイクロモビリティの国際規格GBFSデータなど）
運営
公共交通オープンデータ協議会（東京都、国交省や大手交通事業者が参画する団体）
留意点
大半のデータが独自規約で公開しているため独自規約を要確認。
2022年7月時点では、東京都交通局、シェアサイクル大手2サービス（HELLO CYCLING、ドコモ・バイクシェア）、小豆島町バス、青森市バスのみCC-BY4.0国際で公開している。なおHELLO CYCLINGに関しては一番使い勝手が良いCC BY 4.0, ODC BY 1.0, ODbL 1.0のトリプルライセンス。
利用にあたって開発者登録したユーザのみ利用可能（AIPアクセス時に独自のアクセトークンが必要 が必要）。開発者登録は誰でもできて、発行に数日要する。
自治体のオープンデータサイト
オープンデータ管理・公開システム「Ckan」で公開されている場合が多いです。2022年1月時点で全国約68％の自治体がオープンデータの公開を行っています（下記、デジタル庁 プレスリリースより）
デジタル庁 オープンデータ取組済自治体を更新しました
https://www.digital.go.jp/news/qcm0KZc-/
上記サイトに掲載されているCSVファイル内に各自治体のオープンデータサイトURLが掲載されています。
本ブログではこのうち特徴的なサイトを数件取り上げたいと思います。
北海道オープンデータポータル
北海道庁が運営するサイトです。
https://www.harp.lg.jp/opendata/
2021年10月に規約改定が行われて、従来のCC-BY 4.0に加えて、ODC BY、ODbLのライセンスを選んで利用することもできるようになりました（マルチライセンス対応）
自治体のオープンデータサイトの多くは独自ライセンスでの公開、または対応していてもCC-BY 4.0に対応している場合が一般的です。マルチライセンス対応によって、より自由度高くデータを二次利用できるようになるため、非常に先進的かつ有意義な事例です。
東京都オープンデータカタログサイト
東京都が運営するサイトです。
https://portal.data.metro.tokyo.lg.jp/
東京都は副知事に宮坂氏（ヤフージャパン 元社長）を招へいするなど、行政のデジタル化に注力する自治体の1つです。単にデータポータルでデータ公開を進めるだけでなく、オープンデータハッカソンを主催したり、オープンデータ・ラウンドテーブルという民間などのデータニーズを収集しデータ行政に生かす取り組みを行っています。
